地震が多い日本。今年1月に発生した「能登半島地震」では、多くの住宅が倒壊した様子がニュースで報道されました。また、2011年にあった「東日本大震災」では、津波による被害が大きく報道されましたが、実は建物の倒壊も多くあり、全壊・半壊した建物は合わせて約37万戸もありました。
岡山県は比較的、地震が少ない地域ですが、それでも南海トラフ巨大地震では岡山市や倉敷市で最大震度6強が予想されています。そこで今回は、家族の安全・安心に直結する、地震に強い家づくりについてご紹介します。
建物の強さ・耐震性能を表す指標「耐震等級」とは？
では「地震に強い家」とは具体的にどんな家を指すのでしょうか。ぜひ知っておきたいのが、建物の強さ・耐震性能を表す指標「耐震等級」です。「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」に基づく「住宅性能表示制度（※）」の評価項目の一つで、地震に対する倒壊・損傷のしにくさを基準に次の3つのレベルに分けられており、レベル高いほど安全性が高い家となっています。
- 耐震等級1
建築基準法で定められた「耐震基準」と同等のもので、これから建物を建てる際に、必ず満たしておかなければいけない基準。極めて稀に発生する地震による力（震度6強〜7相当）に対して、倒壊・崩壊しない程度のものです。
- 耐震等級2
耐震等級1の1.25倍の耐震性能で、病院や学校、災害時の避難所として使用される公共の施設はこの基準を満たす必要があります。また「長期優良住宅」に認定されるためには、耐震等級2以上の強度が求められます。
- 耐震等級3
耐震等級1の1.5倍の耐震性能で、消防署や警察署など、防災の拠点となる建物の耐震性に匹敵します。現在示されている耐震性能の最高基準です。
「許容応力度計算」により耐震等級3の構造を採用
耐震等級を決める計算方法は「仕様規定」「性能表示計算」「許容応力度計算」の3つがあります。TOIROでは、より信頼度が高い「許容応力度計算」を採用していますが、それぞれどのような違いがあるのでしょうか。
耐震を考えるときの計算で考慮しないといけない項目は7つあります。それが、壁量計算、耐力壁バランス、水平構面、柱の座屈、接合部、横架材、基礎です。「仕様規定」では3つ、「性能表示計算」では5つ、「許容応力度計算」では7つ全てを検討し計算します。
結果、「仕様規定」では耐震等級は1しか取得できません。「性能表示計算」「許容応力度計算」はどちらも耐震等級2または3を取得できます。しかし、検討していく際の計算方法に違いがあります。
「性能表示計算」は簡易的な計算方法のほか、横架材（梁・けた）・基礎に関しては検討も計算もしません。建物を構成している主要構造部といわれる横架材・基礎ですが、スパン表と言われるものを利用し詳細な計算をしなくてよいことになっているのです。
一方、「許容応力度計算」は、耐力壁の他にも柱の位置、太さ、梁のせい、荷重のかかり方、建物のゆがみ、バランス、上下階の直下率・地盤の強さといった建物を構成する全てを総合的な観点から柱一本から計算をしていく計算方法。そのため信頼性が高く、3階建て以上の木造住宅では義務化されている計算方法です。
結果、同じ耐震等級を取得したとしても「性能表示計算」で取得した住宅と「許容応力度計算」で取得した住宅とでは、建物の強度に違いが出るということです。弊社では安心した生活を送って頂きたい思いから「許容応力度計算」による耐震等級3を全棟取得しています。
家は柱や梁、基礎部材などによって構成されています。これらの構造部分に、地震などで強い負荷がかかった場合でも、損傷することなく元の状態に戻る範囲（弾性範囲状態）を確かめる方法として、建築基準法で定められているのが「許容応力度計算」です。
地震に強い家を建てたいという方は、ぜひTOIROにご相談ください。
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建築家と建てる
十人十色の家づくり
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